外反母趾用サポーターを自分で通販などで購入した場合、原則として医療費控除の対象にはなりません。
ただし、医師の診断・治療の一環として必要と認められた「治療用装具」として購入・作成した場合は、医療費控除の対象となる可能性があります。
国税庁の根拠（公式情報）
国税庁「医療費控除の対象となる医療費」では、医師等による診療・治療に直接必要な医療用器具の購入費用（例：コルセット等）が医療費控除の対象とされています。
外反母趾用サポーター・インソールの扱い
| 購入・使用の条件 | 医療費控除の可否 | ポイント |
|---|---|---|
| 医師の診断・処方・指示に基づいて購入・作成（治療用装具） | 対象となる可能性あり | 領収書に加え、処方箋や装具証明書など「治療用」であることを示す書類の保存が有効 |
| 市販のサポーター・インソールを自己判断で通販購入（予防・負担軽減目的） | 原則対象外 | 治療に直接必要と認められにくく、一般的な健康増進・日用品とみなされがち |
| 医師の指示でオーダーメイド足底板（インソール）や靴型装具を作成 | 対象となる可能性あり | 健康保険の適用や療養費の対象となる場合があり、医療費控除の実務でも認められやすい |
医療費控除を受ける際のチェックリスト
対象になりやすいケース
- 医師の診断・処方・指示に基づく「治療用サポーター」「オーダーインソール」「靴型装具」
- 購入費用が治療の継続に直接必要と説明でき、領収書・処方箋・装具証明書などの書類を保存している
対象になりにくい（不可になりがち）ケース
- 自己判断で購入した市販サポーター・インソール（予防・快適目的）
- 仕事用・日用品としての購入（医療上の必要性が説明できない）
実務上の注意点
- 同じ「サポーター」でも、治療用として医師が必要性を認めた装具と、一般の健康グッズでは税務上の扱いが異なります。
- 装具費を計上する場合は、医療機関名・装具の用途・治療との関連が分かる書類を保管してください。
- 判断に迷う場合は、購入資料を持参のうえで所轄税務署へ事前相談すると確実です。
外反母趾用サポーターを通販で自己購入しただけでは、基本的に医療費控除の対象外
外反母趾用サポーターを通販で自己購入しただけでは、基本的に医療費控除の対象外です。
一方で、医師の診断・処方・指示に基づく「治療用装具」（例：治療用サポーター、オーダーメイド足底板、靴型装具）は対象となる余地があります。
治療との直接性を示す書面を揃え、疑義があれば税務署に相談してから確定申告へ進めましょう。